履歴書の書き方

履歴書、職務経歴書は転職活動の際、最も始めにあなたと企業が接する機会です。履歴書、職務経歴書でのアピールが成功すれば、応募企業（転職希望企業）の採用担当者があなたに是非あってみたいと思い、面接が成立します。逆にそこでアピールをすることができなければ終わってしまいます。また、履歴書、職務経歴書での印象がその後の面接にも影響してくるので、書き方や内容で人物像をしっかりアピールしましょう。また、その内容は、面接の際に聞かれる質問にも大きく影響します。「履歴書の書き方」では、様々な人のケースに合わせ、それぞれの履歴書の書き方を紹介していきます。



就労経験が短い人の履歴書の書き方例
　応募者が20代の場合、勤続年数が数年と短いので書く内容に困るという方がいらっしゃいます。 その場合、社内の人事異動や、担当が変わったことなどを職歴として記載しましょう。 また、30代、40代、50代ではこれまでの経験をアピールすることができますが、２０代では将来を期待されることが多いため「将来」についての意気込みを、勉強中の資格などと重ね全面にアピールするのが良いでしょう。自分の将来性をアピールすることができれば採用担当者も「この人なら今後やってくれるだろう」と感じることもできるでしょう。


これまでフリーターをしてきた人の履歴書の書き方例
　採用担当者は、フリーターに対し「この人は卒業してから就職することができなかったのではないか？」「能力が欠けていたのだろうか？」など通常あまり良いイメージ持っていません。
ですので、この場合、履歴書では「きちんと実務をこなす能力がある」ということを証明する必要があります。ですので、フリーター時代に携わった職歴などをより具体的に記載しましょう。また、最近では、正社員ではないアルバイトであっても店舗の管理など重要なポジションを任されることが多くなってきています。もし、そのような経験があれば記載しましょう。
　フリーターには、ネガティブな理由だけではなく「夢を追いかけているため定職に就くことができない」など様々な理由があり、採用担当者に対してもフリーターの道を選んだ理由など、詳細まで記載しておきましょう。

転職前に長期ブランクがあった人の履歴書の書き方例
　ブランクのある応募者に対して採用担当者が思うことは、「なぜこの人はブランクがあるのだろうか？」ということです。理由は応募者によってそれぞれ異なると思いますが、どちらにしろ、採用担当者の持つ疑問に対して“合格点”以上の返答をし、納得させるのがベターです。
では、合格点とはどのようなところにあるのかというと「育児出産」「ワーキングホリデー」「留学」「親族の健康問題」などであれば理由が明確かつ一般的であるのであまりネガティブな印象を与えることがなく、ブランクの理由として受け入れられます。この場合は、ブランクを空けていたが実務的能力は鈍っていないということをアピールしましょう。
一方セクハラや、「ただ働いていなかった」などのように本人に問題がある場合は、適当な理由を見つけ、ブランクがあった期間も実務的（資格の勉強やスクール）な作業をこなしていたなど能力が衰えていないことをアピールしましょう。

正社員ではなく、派遣社員として働いてきた人の履歴書の書き方例
　派遣社員から正社員として転職をしたいと思った場合、採用担当者は「なぜ、この人は正社員として働きたいのだろう？」という疑問を持ちます。
そんなときに良い例として、派遣と正社員の職務内容の違いなどを理由にあげると良いでしょう。派遣社員と、正社員では会社にとっての存在が異なるため、任せられる職務内容も異なります。派遣の場合、通常あらかじめ与えられた職務内容を実行することがほとんどになってきますが、正社員の場合、職務内容は会社の状態により異なりますし、仕事内容も総合的な職務内容になることが多いのが特徴です。ですので、「より総合的な仕事を経験し、やりがいを感じたい」などの点を正社員としての転職の理由としてあげるのは採用担当者にとっても好印象でしょう。
また、正社員としての転職理由として最も多いのに「待遇が良いから」というのがありますが、これは、応募者側の理由であり、採用側にとってはメリットがないことですので、理由としては不十分かもしれません。
派遣経験のある人は職務内容が明確な場合が多いので実務経験を書く上ではそれらの経験を記載しましょう。

同じ企業で同じ職種を続けてきた人の履歴書の書き方例
　一つの会社での勤続経験が長く、一つの職種をずっと続けてきた人は、ついつい履歴書の職歴欄が寂しくなりがちです。通常は社内での人事異動などがあれば、職務内容などに変化が出、アピールができるのですが、同じ職種をずっと続けてきた人は書き方の工夫がないと「職務に進歩が見られない」など採用担当者にネガティブイメージをもたれる可能性もあります。
このネガティブイメージを取り除くためには「一つの仕事を極めた」ということをアピールし、また、一つの職場に貢献してきたことの「堅実性」を相手に伝えることです。
具体的には、自分の仕事を分解し、一つ一つのステップを記載していくやり方や仕事のより専門的な部分でのスキルをアピールすると良いでしょう。専門的な資格などがあればそちらも記載しましょう。

目立った成果を挙げていない人の履歴書の書き方例
　業務内容によっては、形にできる業績を出しにくい場合もあります。例えば、内勤や、事務職の場合「売上UPに貢献した」「表彰を受けた」などの目に見える業績というのは、あまりありません。こういった場合アピールする点は「形に残る業績を影で支えてきた」ことになります。例えば、「営業職の人が業績が上がるように士気を高めた」、「会社の大事な契約の法務処理を担当した」などはそれに当たります。
また自分の言葉で自分を褒めるのも手ですが周りの第三者の声を利用して自分の評価を上げることもテクニックの一つです。例えば「部長をはじめ会社の人にはムードメーカーだとよく言われます」など第三者の言葉を引用することはテクニックの一つとして活用することができます。

転職回数を重ねてきた人の履歴書の書き方例
　転職回数が多い人（年齢にもよりますが、一般的に転職回数が3回以上の場合、多いと言われています。）に対して採用側が考えることは「組織への適応能力がないのではないか？」「人間関係の構築に問題がるのではないか？」ということです。ですので、転職回数が多い人の場合それらのイメージを払拭し「合理的な理由での転職」をアピールする必要があります。
転職回数が多い人の場合は、「好奇心が多い人」「安定よりもやりがい」を求める人が多いというのも事実です。様々な事に関心がある点を転職理由として結びつけるとよいでしょう。

大企業から中小、ベンチャー企業へ転職する人の履歴書の書き方
　現在では一概には言うことはできませんが、大企業＝安定というイメージが今でも強く、大企業から中小企業、ベンチャー企業へ転職する際は「安定を捨てる理由」を採用担当者に対して提示する必要があります。一般的に大企業から中小企業に転職する理由は「解雇、リストラ」「やりがいを求める」の二つに分けられます。理由としては後者の「やりがいと求める」という理由が最も適切でしょう。その場合転職する企業の特徴や、企業風土を事前に調べその特徴に対して転職理由を挙げるのが良いでしょう。

中小、ベンチャー企業から大企業へ転職する人の履歴書の書き方
　大企業と中小企業の職務内容の違いについて一般的に言われるのは、大企業では業務を分担しシステム化して進めるのに対し、中小企業やベンチャー企業では一人で数多くの仕事をこなすことが必要になってきます。中小企業から大企業へと転職する場合、転職者の最大のアピールポイントはこの「一人で幅広く業務に携わってきた」という点になるでしょう。
応募の動機としては、企業の安定度、福利厚生、給与面などが大半かと思いますが、これでは採用担当者には響きません。大企業ならではの理由としては「業務のスケールの大きさ、やりがい」「業界最先端の取り組みができる」などが良いでしょう。

競合へ転職する人の履歴書の書き方例
　前職の競合他社に転職をされる場合、業界に対する知識、業務内容などが基本的に備わっているとみなされるのでスキル面では特に問題になるケースはありません。問題は「なぜ、転職をする必要があるのか？」という点になります。この場合、ビジネスモデルや、職務内容などでは転職の理由を説明することはできません。企業風土、会社の理念などを理由に挙げ「ここでしかできない」という点をいくつかアピールしましょう。

異業種へ転職する人の履歴書の書き方例
　異業種へ転職する場合ポイントとなるのは「なぜ、この業種なのか？」という点です。採用側へは業種へのこだわり、なぜその業種で働きたいのかを伝えるよう意識しましょう。

実務経験に乏しい人の履歴書の書き方例
　例え、業界での経験があったとしても雇用形態がアルバイトなどの場合は採用側からすると「この人は業界にいただけで実際は経験はないのではないか」という点です。そんなときは、事務処理などがメインであったが手伝いや、任されることが多々あり、十分に職種に対する知識、経験はあるということをアピールできると好印象です。

自営業や会社経営の経験のある人の履歴書の書き方例
　自営業や、企業から独立した形で仕事をしていた人が転職をする際、採用側は「この人は事業に失敗したのではないか？」と考えます。なぜならば独立した形で働いている人には雇用されることを拒む人が多いからです。このケースの転職者に対して採用側が不安に感じている能力は「周りの環境への適応力」です。やはり独断や自分で判断することが多い自営業などの方に対してこのような意見は非常に多くあります。ですので、適応能力があるということを十分にアピールすることが大切です。